交通事故と被害者の自殺との間に相当因果関係があるとされた事例 - 最高裁判例の勉強部屋：毎日数個の最高裁判例を読む

平成5年9月9日最高裁判所第一小法廷判決

裁判要旨
交通事故により受傷した被害者が自殺した場合において、その傷害が身体に重大な器質的障害を伴う後遺症を残すようなものでなかったとしても、右事故の態様が加害者の一方的過失によるものであって被害者に大きな精神的衝撃を与え、その衝撃が長い年月にわたって残るようなものであったこと、その後の補償交渉が円滑に進行しなかったことなどが原因となって、被害者が、災害神経症状態に陥り、その状態から抜け出せないままうつ病になり、その改善をみないまま自殺に至ったなど判示の事実関係の下では、右事故と被害者の自殺との間に相当因果関係がある。

https://www.courts.go.jp/app/files/hanrei_jp/037/063037_hanrei.pdf

　一　本件は、交通事故により受傷した被害者がその後自殺し、被害者の相続人らが、加害車の運転者及び加害車を運行の用に供していた者に対し、死亡による損害を含む損害の賠償を請求するものである。

　二　原審の適法に確定した事実関係の概要は、次のとおりである。

　１　Ｄ（昭和一五年九月六日生。以下「Ｄ」という。）は、昭和五九年七月二八日午後一時四〇分ころ、静岡県賀茂郡ａ町の国道一三五号線を普通乗用自動車を運転して走行中、前方不注視の過失により反対車線から中央線を越えて進入してきた上告人Ａ１の運転に係る普通乗用自動車に衝突され、頭部打撲、右額部両膝部打撲擦過傷、左膝蓋骨骨折、右肩右眼囲打撲皮下出血、腹部打撲、右上膊部打撲、頸部捻挫の傷害を受け、被害車に同乗していたＤの妻である被上告人Ｂ１及び子である被上告人Ｂ２も負傷した（「本件事故」）。上告人Ａ２は、本件事故当時加害車を運行の用に供していた者である。

　２　Ｄは、静岡県賀茂郡ａ町のＥ医院に昭和五九年七月二八日から同年八月四日まで入院して、１記載の傷害につき頸部牽引等の治療や頸椎用軟性コルセット着用等の措置を受け、同日東京都足立区ｂのＦ病院に転院し、同日から同年九月八日まで入院し、翌九日から通院して、治療を受けたところ、昭和六〇年四月一二日には首の動きも正常に戻るなど身体の運動機能は順調に回復し、同六一年一〇月八日に症状固定の診断がされ、頭痛、頭重、項部痛、めまい、眼精疲労などの後遺症は、自動車損害賠償保障法施行令二条別表等級第一四級一〇号と認定された。

　３　Ｄは、本件事故前には精神的疾患もなく、通常の社会生活を送っていたが、本件事故後は口数が減り、次第に家庭生活においても明るさを失い、２記載のＦ病院における治療期間中、医師に対し、頭痛、めまい、眼精疲労などの愁訴を繰り返し、本件事故の態様についてしばしば口にし、医師による就労の勧めをもかたくなに拒絶した。

　４　自らに責任のない事故で傷害を受けた者は、自らにも責任のある事故で傷害を受けた者に比較して、加害者によって完全に被害を回復されたいとの欲求が強くなり、また事故時の精神的衝撃が長い年月にわたって残りがちであり、性格傾向や生活上の他の要因等と相まって災害神経症状態に陥りやすい。

本件事故の態様が上告人Ａ１の一方的過失によるものであり、しかも家族連れでの行楽途中の開放的心理状態の下で突然遭遇したものであるなど、Ｄに大きな精神的衝撃を与えるものであったこと、補償交渉が納得のいく進展をみていなかったこと、意思に反する就労の勧めがされたことなどに起因して、Ｄは、昭和六一年三月ころには災害神経症状態となって勤労意欲が減退していた。

Ｄは、同年五月ころから、勤務先であるＧ工業株式会社の人事担当者から復職のめどの打診をされるとともに、従前勤務していたＨ工場の閉鎖移転に伴い、Ｉ工場に配転になることを告げられ、同年六月末ころ、復職願を提出したものの、同会社からこれを受け入れられなかったため、Ｈ工場の移転に伴う退職金優遇制度があることや復職しても転居等の生活上の負担が避けられないことなどを勘案した結果、同年九月三〇日付けで退職した。

　５　右のように災害神経症状態に陥ると、その状態から抜け出せないままうつ病に発展しやすいものであるところ、Ｄは、退職後も再就職が思うに任せなかったことや、本件事故により同様に負傷した被上告人Ｂ１らとの家庭生活が以前に比較して暗くなったことなどの要因が重なってうつ病になり、精神科医による治療を受けることもなく悶々とした生活を続け、昭和六三年二月ころには、被上告人Ｂ１に不眠・食欲不振等を訴えていたが、同月一〇日、自殺した。うつ病にり患した者の自殺率を全人口の自殺率と比較すると約三〇倍から五八倍にも上るとされている。

　三　本件事故によりＤが被った傷害は、身体に重大な器質的障害を伴う後遺症を残すようなものでなかったとはいうものの、本件事故の態様がＤに大きな精神的衝撃を与え、しかもその衝撃が長い年月にわたって残るようなものであったこと、その後の補償交渉が円滑に進行しなかったことなどが原因となって、Ｄが災害神経症状態に陥り、更にその状態から抜け出せないままうつ病になり、その改善をみないまま自殺に至ったこと、自らに責任のない事故で傷害を受けた場合には災害神経症状態を経てうつ病に発展しやすく、うつ病にり患した者の自殺率は全人口の自殺率と比較してはるかに高いなど原審の適法に確定した事実関係を総合すると、本件事故とＤの自殺との間に相当因果関係があるとした上、自殺には同人の心因的要因も寄与しているとして相応の減額をして死亡による損害額を定めた原審の判断は、正当として是認することができ、原判決に所論の違法はない。